賃貸物件を利用する上でデメリットになるのが生活の環境です。分譲の場合、費用を払って契約を結んだ時点で権利は購入者の物となるため、リフォームなどの改葬を自由に行うことができます。それに対して賃貸物件はオーナーが持っている部屋をお金を払って借りるという立場になるので、内装に不満があっても勝手に変えることはできません。家具家電付き物件も同様に、予め備え付けられている家具や家電が自分の好みと違っていても、勝手な判断で買い替えることはできないので注意が必要です。物件によって若干の違いはありますが、大半の所はコストの問題から入居者の入れ替わりで新品に交換をすることはありません。そのため、以前の住人が使っていた中古品を使う形となります。
家具家電付き物件を利用する上で、特に気を付けなくてはいけないのがトラブルが起きた時の責任の所在です。物件に備え付けられている家具や家電は以前入居していた住人が使っていた中古を引き継ぐ形となるので、故障や不具合などが起きることも珍しくありません。こうしたトラブルが発生した時に掛かる費用を誰が負担するかは契約によって違います。修理が不可能で新たに買い替えが必要になった時の撤去費用なども同様です。全てが自己負担となれば余計な出費がかさんでしまいます。契約をする時は責任の所在が誰にあるかを確かめることが大切です。内見の時に、家電品の製造年月日や設備の耐久性など細かい部分をチェックしておくことも重要と言えます。